RUMアドバイザーズスタッフ紹介

石井  光太郎

代表取締役
石井 光太郎 Kotaro Ishii

東京大学経済学部卒。
株式会社ボストン・コンサルティング・グループを経て、株式会社コーポレイトディレクション設立に参加。
2003年、代表パートナーに就任し、現在に至る。
株式会社CDIメディカル取締役、析道(上海)管理諮詢有限公司董事長兼総経理、CONG TY TNHH CORPORATE DIRECTIONS(VIET NAM) Chairman、Corporate Directions, Inc. (CDI) Asia-Pacific Pte. Ltd. Directorを兼任。
 
銀行・保険・証券・ノンバンク等の金融分野、エネルギー事業、食品・飲料・化粧品・精密機器・電気機器・通信機器等の消費財メーカー、化学素材・中間素材・電子部品・電子機器・計測機器等の産業財メーカー、製薬事業、ソフトウェア開発・放送・通信・企画・流通・商社・運輸・印刷・ホテル・遊戯施設・学校などのサービス事業、不動産・住宅事業など、多岐にわたる事業分野において、日本企業の「変革」の支援のためのコンサルティング活動を展開してきた。中長期ビジョンや中期経営計画の策定など経営戦略・事業戦略全般に関わる支援の他、営業戦略、商品開発、事業開発、業務改革などのコンサルティング、更に組織改革、人事制度改革も数多く手がけてきたが、いずれにおいても、それぞれのクライアント企業に固有の事業・組織・人材の各面にわたる深層構造の解明と理解に根ざして、各企業が環境に適応するための本質的かつユニークな「変革」を追求し、その実現を支援する姿勢は一貫している。

「企業変革」への認識

 「会社」が「人間」から成り立っている以上、「会社が変わる」とは常に「発見」を契機とします。社内・顧客・競合企業・世の中・歴史を見渡してみて、「こうだったのか」「こう考えてみればよかったのか」という「発見」が、「変わる」という困難なプロセスを支えるエネルギーとも喜びともなります。「発見」を契機として、会社を構成する人間の意識やものの見方が(頭の中の回路が)変わり始めるのです。

コンサルティングポリシー

コンサルタントは企業が「変わる」ための「触媒」として、全身全霊で機能しなければなりません。また、正しく機能する「触媒」であるために、透徹した「時代観」「大局観」を磨いていなければなりません。世の中を10両の列車とするなら、コンサルタントは2両目の先頭、それ以上前でも後ろでもいけないと、難しいことですが、そう思っています。

石井 光太郎 主要ケース履歴

●金融サービス会社・保険会社・食品メーカー・化学素材メーカー・流通サービス会社等の全社事業戦略、事業体の再構築
●金融・電気製品・食品・化粧品メーカー・放送局の事業開発・商品開発戦略
●サービス事業会社・消費財メーカー・産業財メーカーの人事制度の再構築
●エネルギー会社・ソフトウェア開発会社・消費財メーカーの組織構造改革
●アミューズメント施設・リゾート施設などの事業可能性調査と事業企画の立案
●金融・保険・エネルギー・消費財メーカーなどの営業戦略の立案

木下 亮

ディレクター
木下 亮 Makoto Kinoshita

北海道大学経済学部卒。
大和証券株式会社、住友信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)、株式会社コーポレイトディレクション、独立系M&Aファームを経て、株式会社木下&パートナーズを設立、代表取締役就任(現任)。
2011年から原子力損害賠償支援機構(現原子力損害賠償・廃炉等支援機構)に参画、東京電力常駐、再建に従事。TEPCO IEC株式会社(東京電力パワーグリッド株式会社子会社)設立 取締役CFO就任、東京電力エナジーパートナー株式会社上席戦略担当を経て、現在に至る。

木下 亮 主要ケース履歴

●外食チェーンの経営基盤・組織運営体制の構築支援
●介護企業のグループ経営・組織体制の再編立案
●小売事業者の買収防衛策導入に際しての資本政策立案
●小売チェーンの国内事業再建策立案、海外事業者との事業資本提携に関するフィナンシャルアドバイザー・エグゼキューション
●東京電力(現東京電力ホールディングス)経営改革本部における、合理化コストダウン・BSリストラクチャリング・組織人事制度改革
●東京電力パワーグリッドにおける、電力系統制御技術コンサルの海外展開(TEPCO IEC取締役CFO)
●東京電力パワーグリッドにおける、電力データバンク構想立案(グリッドデータバンク・ラボLLPの設立企画)
●東京電力エナジーパートナーにおける、家庭向け電力小売の販売戦略再構築(新商品「コミュニティでんき」、異業種とのアライアンス戦略、新電力バリューチェーン企業M&Aの企画開発推進を担当)

田村  正

ディレクター
田村 正 Tadashi Tamura

元東京電力エナジーパートナー常務取締役。
NTTファシリティーズ、原子力損害賠償・廃炉等支援機構、東京電力エナジーパートナーにて、エネルギー関連業務に従事。電力会社の経営改革・業務改革に取り組んできた。
2011年から原子力損害賠償支援機構(現原子力損害賠償・廃炉等支援機構)に参画、東京電力常駐、再建に従事。2017年東京電力エナジーパートナー株式会社常務取締役を経て、現在に至る。

田村 正 主要業務履歴

●新電力事業の立上げ及び事業運営(事業性評価、余剰電力の買電、需給計画・運用に関わるITシステム及びオペレーション体制開発・運用等)
●原子力損害賠償・廃炉等支援機構にて、東京電力の組織機構改革、オープン調達等を担当
●東京電力エナジーパートナーにて、家庭部門の販売責任者、商品開発及びベンチャーのインキュベーション、経営戦略担当役員を歴任